危うい太陽光発電の主力化　止まらぬ資材高騰に加え、市場ではある異変が

日本の太陽光発電の主力化に危うさが漂っている。政府は2030年度のCO246%削減の達成に向け、太陽光発電を１億kW超まで倍増させる計画だが、事業用太陽光のFIT（固定価格買い取り制度）認定量の減少に歯止めがきかない。2020年度は90万kWまで低下し、この状況が続けば、早晩、年間導入量が100万kWを切るという。太陽光パネルなど資材高騰も重なり、事業者団体は「日本の太陽光発電産業は危機的状況だ」と訴える。しかも、市場ではある異変が起きつつあり、導入環境が一変する可能性すらある。