脱炭素に本気の伊藤忠商事が魅せる事業改変　注目すべき動きは「石炭」「水素」「再エネ」

気候変動対策の機運が日増しに高まる中、脱炭素化の潮流はもはや避けられないものになっている。CO2排出量が多い石炭に対する国際的な問題意識の高まりは、火力発電燃料用の石炭権益事業などを手掛けてきた日本の総合商社にも影響を与えた。伊藤忠商事は、2019年５月、企業に対し気候変動に関連する財務情報の開示を促す「TCFD」に賛同を表明した。脱炭素社会の実現に寄与する事業を加速し、業界を先駆ける伊藤忠商事の取り組みを追ってみた。